IT機器のメーカー保守期限切れで起こる４つのリスクとは、その対処法について

会社のオフィスではサーバやストレージ、ネットワーク機器など様々なIT機器が使われています。それらIT機器のメーカーが定める保守期限は５年～７年に設定されていることが多く、保守期限が過ぎても機器を使用し続けると様々なリスクが顔をのぞかせます。

あなたの会社で、保守切れのIT機器をそのまま使っていませんか？
保守切れの機器を使い続けるとどのようなリスクが生じるのか、またリスクに対してどのような対処法があるのかについて解説します。

 

IT機器のメーカー保守期限切れで起こる４つのリスク

保守切れのIT機器をそのまま使い続けると、どのようなリスクがあるのでしょうか。

老朽化によるIT機器の不具合や故障が起こる可能性がある

出典：「職場のあんぜんサイト」（厚生労働省）（https://anzeninfo.mhlw.go.jp/yougo/yougo59_1.html）（2022年7月25日に利用）
　　　「職場のあんぜんサイト」（厚生労働省）（https://anzeninfo.mhlw.go.jp/yougo/yougo59_1.html）を加工して作成

 

上記はバスタブ曲線（故障率曲線）といい、時間が経過することによって起こり得る機器の故障割合の変化を示すグラフです。
IT機器の使用開始直後は、初期不良で故障が発生する可能性がありますが、その後これらの故障は収まり、時間が経つとまた経年劣化・環境要因によって故障率が増加します。

IT機器は恒久的に使い続けることができません。
長年使用していると老朽化が進み、故障や不具合が起こる可能性が年々増えてしまいます。具体的には、モータが使用される部品（ハードディスク、ファン）、コンデンサーが使用される部品（電源、メーンボードなどの基盤）の故障が多くなります。老朽化による部品故障によって動作不良が増加すると、正しくIT機器が動作しないため業務に影響を与える危険性があります。 継続して安全に使用するためには、老朽化した故障部品を新しい部品に交換しなければなりません。

重要なデータが消失し、社会的信頼を失う可能性がある

故障によりサーバが正常に起動しない場合、重要なデータにアクセスができなかったり、会社の機密情報や顧客情報などのデータ消失の危険があります。
また、売上や在庫のデータにアクセス出来ず業務が停止してしまったり、請求書が発行できないことで取引先に対して影響を与えてしまうなどのリスクもあります。顧客に対してもサービスや商品の提供が停止してしまうため、サーバ故障による影響は広範囲に及びます。

また、システムの安定稼働や管理への姿勢を問われ、社会的信頼の失墜、企業のイメージダウンを招く可能性があります。最悪の事態を想定し、故障リスクを低減できるよう、また万が一故障した場合でも直ぐに正常稼働できるように常日頃から備えなければなりません。

自力で保守をする必要がある

メーカーの保守が切れたIT機器を使用し続けると故障や不具合を起こし、いつか正常に使えなくなるかもしれません。サーバが壊れたらメーカー保守期間終了後でもスポット修理※を依頼すれば良いのでは？とお考えの方も多いのではないでしょうか。
しかし、多くのメーカーはスポット修理について「部品の保有期間を終了している製品については修理を受けられない場合がある」としているため注意が必要です。そのため、スポット修理も出来ない可能性があります。

メーカーによる修理ができなかった場合、自社で修理をする必要があります。メーカーが保守をしてくれるのであればWebサイトには載っていないような問題も解決できるかもしれませんが、自力で原因を特定し、筐体を開けてどのように部品交換をすればよいか等の情報をWEBで収集するには限界があります。また、機器の故障がいつどこで起こるかわからないため、監視や修理対応が可能な人員の確保も必要になります。

※スポット修理…故障や障害発生時にその都度保守対応を依頼する方法。

故障部品を自力で調達する必要がある

前項でも述べましたが、メーカーの保守期限が切れると修理や部品交換などの保守が受けられなくなります。そのため、故障・不具合が起きた際には自社で部品調達・修理の対応をしなければならなくなります。しかし、部品の生産が終了している可能性もあるため、自力で調達することは困難を極めます。

また、会社にあるIT機器は多種多様なため、どのIT機器のどの部品が故障するのかは想定できません。突然の故障に備えて、各IT機器に対応する部品を常に準備しておく必要性がありますが、代替部品を収集するコストと時間、保管場所確保の問題も起こります。

メーカーの保守期限切れの対処法とは

メーカーの保守期限が切れたIT機器を使用し続けると、上記のようなリスクが顔をのぞかせます。保守切れのIT機器を使い続けるためには、提供元以外の第三者が保守をする「延長保守」がおすすめです。延長保守とは、有限であるメーカー保守期間終了後に、メーカー以外の第三者機関が長期安定稼働を支援するために保守を行うサービスのことを言います。一般的に EOSL（End Of Service Life）保守ともいわれています。

メーカーの保守終了後、第三者機関が修理やトラブル時に必要に応じて対応します。IAサーバをはじめ各種サーバ、ネットワーク機器、ストレージ、スイッチなど、さまざまなIT機器の保守をマルチベンダーで提供でき、IT機器の故障の原因部品を特定し、独自の商流などから該当部品を調達し、修理などの対応を行います。

延長保守を利用することで、メーカー保守期限切れのIT機器を安心・安全に使用することができ、後継のIT機器調達までの期間を安心・安全の状態でつなぎます。

※延長保守（EOSL）についてはこちらのブログでも紹介しております。合わせてぜひご覧ください。

延長保守の導入事例

当社の延長保守の事例です。延長保守を行った対象機器、お問い合わせ内容と提供したサービスを紹介しております。